「民泊」という言葉がだんだんと世間に認知され、「Airbnb（エアビーアンドビー）」などの民泊サービスが普及してきました。
ただ以前から言われてきた「トラブル」は依然として起きております。
その中でもかなりひどいものを紹介します。
物を盗む宿泊者
備品を持ち帰る、というトラブルが非常に多いのだそうです。
皿やスプーンは当たり前、酷いと電子レンジなんて事もあったそうです。
これは完全に犯罪ですよね。たちの悪いのが、海外に帰って音信普通になってしまうという事。
損害を請求できないという訳です。
水道、ガスなどの取り扱いでのトラブルも多いですね。
部屋を水びたしにしたり、ガスコンロなどでスプリンクラーを作動させてしまったり。。
恐ろしいのが「シーツが血まみれ」になっている事が非常に多いのだそうです。
血痕の汚れは落ちにくく、苦労するのだそうです。
何が起こっているのでしょうか。恐ろしいですね。。
また、民泊ホストや民泊業者が恐れている事が「保健所」で、何か不備や、旅館業法の違反があったりすると逮捕されるという事もあります。
これは保健所の命令を無視し続けると見せしめで逮捕されてしまうらしいです。
ですから民泊業者にとって保健所の命令は絶対であり、恐れています。
そしてライバルの民泊ホストや民泊業者が保健所に違反を密告したりするそうです。
このような争いも起こっているんですね。
海外の方が主な客という事もあり、トラブルについてのリスクはしっかりと考えて経営する必要があります。
Airbnbを利用するメリットは？
Airbnbの民泊は一時的に使用していない自宅を貸し出してもらう仕組みで、所有者であるホストとユーザーの両方が合意することで契約が成立します。
会員限定のサービスだから、まず会員登録と自分がどのような人間であるのかを示すプロフィールの作成を完了させましょう。
世界的に有名なAirbnbでは、個人同士で物件のやり取りをする場を提供しています。
基本的に当事者間の取引としており、仲介の手数料によって利益を得ている企業です。
どの物件をいくらで貸し出すのかはホストの自由で、申し込んできたユーザーを受け入れるのかどうかも任意に決められます。
希望条件を提示してから入居者を募集するため、スムーズに成立する事例が多いです。
検索機能が充実していて、世界中の登録されている物件をすぐに探せます。
観光サービスの企業を次々と買収して、現地の案内についても手厚いサポートがあるのが特長です。
Airbnbがバケーションレンタル運営会社を買収
これまでに得た潤沢な資金力、そして今後進むべき方向性を考えれば、同社が引き続き拡大路線を進むことは自明の理だ。これまでにも10数社以上の買収を完了している。
従来の宿泊施設とは違い、Airbnbでは個人の住宅で暮らします。
ホテルではいつ訪れても一定のサービスを受けられますが、個人の住宅ではホストの考えによって大きな差異があります。
逆に、その変化が面白いという意見も出ており、あまりお金をかけずに宿泊したい方にも支持されています。
ホストが使用しない間に貸し出すシステムだから、ホテルに宿泊するよりも安価です。
メッセージ機能を活用すれば、事前にホストから現地のお得な情報を入手できます。
ホストの信頼性については、過去に利用した人からの評価やホストのプロフィールから判断することが可能です。
ユーザーについては、ホストに対して公的な身分証明書を提示することで本人確認を済ませます。
利用時に守るべきルールも、ホストが物件の紹介をしているページに掲載しているので、しっかり読んでおきましょう。
世界的に人気がある観光地でも、個人の住宅なら予約が取れる可能性があります。
お金をもらって貸せるほどの住宅だから、立地条件が抜群などのメリットを受けられるのです。
登録している物件の中には富裕層がセカンドハウスを貸し出しているケースも見られ、他では体験できない一時を楽しめます。
ホストとユーザーがそれぞれ情報発信をすることで、多角的な評価に基づいて選択できます。
ホストとして自分が所有する物件を貸し出せば、不動産によって利益を得られる立場です。
物件の紹介はホストが自ら行い、宿泊を希望するユーザーとオンラインで交渉します。
魅力的なAirbnbのサービスですが、個人同士の取引は原則的に自己責任となります。
現地の法律と長年の信用によって運営されている宿泊施設とは異なり、プロフィール等で簡単に確認した相手との直接取引です。
ホストとユーザーがどちらも善良な人間であることを前提としたシステムだから、信用のおける相手を選びましょう。
ホストになってお金を稼ぎたい方は、自分の物件で民泊が可能であるのかを調査してから始めるべきです。
物件を貸したユーザーがトラブルを起こした場合は、所有者として行政機関から事情を聞かれるケースがあり得ます。
民泊における問題点は法整備によって解決しつつあるものの、よく知らない人間と取引をすることから十分な注意が必要です。
賢く活用すれば世界中で良い物件に泊まれるソーシャルネットワークとあって、ホストとユーザーのどちらも会員数が増加しています。
オンラインで正確な判断ができるだけの情報が提供されているため、要点を押さえれば誰でも安全に住宅をやり取りできる環境です。
